薬剤師が給料を上げる方法の体験談！手当UPで資金を貯めて転職・退職

今回この記事で得ることができる転職に関する情報　転職のメリット、デメリット

1.あなたは給料が少ないと感じていませんか？

あなたは給料が少ないと感じていませんか？
働いていたら１回はあるはずです。
もし１回もないなら、現状に満足されていることでしょう。
そうでないなら年収を上げるために、ぜひ続きをご覧ください。

店舗異動の体験談

私の話になりますが、最初に勤めた薬局で初めて給料をもらったとき、感動したのを覚えています。
当時は若くて世間知らずだったので、自分の頑張りが給料に反映されると思っていたのです。
しかし、時間が経つにつれ、ただ働き続けるだけで、毎月の給料はほとんど増えなくなりました。
1年半ほどで別の店舗に行き、その後も1年ほど別の店舗に行くのを繰り返しました。

給料の増減を感じたのは、僻地に行ったときや薬局長などの役職になったときくらいです。
当時、私は20代で独身でしたので、僻地に行くことに何の抵抗もありませんでした。
僻地というのは、田舎で遊ぶところも少なく、交通も不便なところです。
僻地に勤務すると、僻地手当として数万円多く支給されます。

薬局長になると、薬局長手当が数万円増えました。
会社にもメリットがあるので、それ相応の昇給が期待できます。
忘れてはならないのは、あなたの給料が上がるのは、会社にとってメリットがあるからだということです。

給料を上げる具体的な方法

では、具体的にどうすればすぐに給料を上げることができるのでしょうか。
ポジションを得るためには、運良く上位のポストが空いていることが必要です。
薬局長、エリアマネージャー、部長と、上に行けば行くほどポジションが少なくなっていきます。
そのため、役職のない薬剤師が今すぐ給料を上げるには、転職が一番よい方法です。

転職する会社側としては、人材不足を補うことができるのでメリットがあります。
転職先の会社にとってもメリットがあるので、今働いている会社よりも給料が上がるかもしれません。
このロジックを理解しているかどうかで、大きな差が生まれます。

アメリカでは、転職して給料が上がることはよくあることです。
薬剤師はプロフェッショナルですから、転職しやすいというメリットがあり、これを利用しない手はないでしょう。

しかし、日本人は「安定・安心」という言葉に弱い。
また、薬剤師は日々ミスをしないように慎重に仕事をするため、安定感・安心感に拍車がかかります。
これが、日本の薬剤師が転職に踏み切れない大きな理由の一つだと思います。

私が見たところ、日本の薬剤師の多くは自分の給料に満足しており、積極的に給料を上げようとはしていないようです。
これは、雇用の安定性が高いからかもしれません。

今の日本は、コロナやウクライナ情勢で物価は上がるが給料は上がらないという状態になっています。
物価が上昇し、モノの値段が上がる状態をインフレといい、お金の価値が下がることを意味します。
逆に、物価が下がってモノの値段が下がる状態をデフレといい、お金の価値が上がることを意味します。

インフレが起きているのだから、賃金も上がっていかないと生活が苦しくなります。
賃金を上げないというのは、会社側の怠慢です。
賃金を上げなくても、日本の社員は会社を辞めないという考えからきているのでしょうか。

このまま政府や企業に任せていても、自然に賃金が上がる保証はありません。
だったら、多少リスクを背負ってでも転職すべきです。
アメリカでは、一生のうちに平均12回転職しています。
3〜4年おきくらいに転職するのが普通です。

日本人の転職回数は平均4回で、圧倒的に少ないです。
今より条件の良いところがあれば、迷わず即転職すべきです。

出典：データブック国際労働比較2022(P.146)

後輩ちゃん

転職を繰り返すのは当たり前の時代なんだね！

転職する時の注意点

転職する際に気をつけたいのが、転職後しばらく生活していけるだけの防衛費を貯めておくことです。
目安としては、半年から1年程度働かなくても生きていけるだけのお金を用意しておくとよいでしょう。
生活水準にもよるので、出費がどのくらいか考えておく必要があります。

家賃8万円、光熱費3万円を1カ月支払うだけでも11万円かかります。
食費も考えると、だいたい100万円から200万円の防衛資金が必要になります。

防衛資金があれば、とりあえず失業手当をもらいながら良い会社を探すか、すぐに仕事を探すかの選択ができます。
貯金が全くないと視野が狭くなってしまうので、常に余裕のある資金を持つようにしましょう。
転職のデメリットは大きく分けて3つあります。

給料が出なくても、防衛費さえあれば、しばらくは生活できます。
新しい保険に切り替えないと、前の会社の保険が使えなくなります。
風邪などをひいた場合、全額自己負担になる可能性があります。
そのため、国民健康保険への切り替えが必要になります。
市町村役場での手続きは少し面倒な気もします。
ですが、それは割り切るしかありませんね。

2.転職で国民健康保険への切り替え流れ

必要なもの

扶養家族を含めて国民健康保険に加入する場合は全員分必要。
・健康保険資格喪失証明書（会社や健康保険組合が証明するもの）

会社を退職した本人のみが健康保険に加入する場合は
退職した日付が確認できるものでも申請可能。
・退職証明書
　　　or
・雇用保険の離職票

届出本人の確認書類も必要
写真付きの本人確認証の場合は任意のものを１点用意。
・マイナンバーカード
・運転免許証 etc.…
写真付きではない場合は任意のものを２点用意。
・保険証
・年金手帳 etc.…

届出方法

会社の健康保険を脱退した後、役所の保険業務担当窓口へ届け出る。
※通常健康保険脱退後、世帯主が14日以内に届け出る。（世帯主以外が出す場合は世帯主の委任状が必要。）

3.国民健康保険へ切り替えなくてもよい方法

任意継続を依頼

以前勤めていた会社で加入していた保険に退職後も引き続き加入できる。
最長で２年間ほど継続して保険に加入することができ、任意継続被保険者と言われる。
加入条件は２つ
1.退職前に２か月以上連続して被保険者期間があること
2.退職日の翌日から20日以内に手続きを済ませること

必要なもの
・任意継続被保険者資格取得申出書

扶養する家族や親族がいる場合
・扶養事実を確認できる書類
（非課税証明書、所得税に関する源泉徴収票のコピー、雇用保険受給資格者証のコピーなど）
上記２点をそろえて、加入していた健康保険組合の窓口に持参して行う。
※負担する保険料は被保険者の自己負担分と事業主負担分を合わせた全額を自己負担。

扶養家族に入る

配偶者や子供など家族内で社会保険に加入している人がいれば、その保険の被扶養者となる可能性がある。

すぐに再就職

国民健康保険へ自分で切り替えるのが面倒だなと感じるならば退職して有給消化をしてその後すぐに別の会社へ転職すればいいです。
私もこの方法を使ったので自分で保険の切り替えなどもせずに楽ができました。
従って今の会社で働きながら転職活動をするとノーリスクです。

退職してその後すぐに転職できるかどうかは分からないので転職活動をしながら働くことをおすすめします。
★働きながら転職活動がおすすめ。

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退職前に有給休暇を消化したい場合
・上司にスケジュール報告

有給休暇の消化を会社が拒否することはできないです。
引き継ぎもする必要があるため有給休暇のスケジュールを調整しましょう。
有給休暇の消化を拒否することは違法です。
上司に有給休暇の消化を拒否された場合は社内のコンプライアンス部門や労務管理部門へ相談をしましょう。
労働組合への相談も同様に有効です。

退職代行ガーディアンは法適合の法人格を有する合同労働組合なので安心です。
退職で有給休暇の消化が拒否されるか心配な方はこちらのサービスを利用してみてはどうでしょうか。

【退職代行】薬剤師も使って大丈夫

一旦退職して再就職するまで期間を空ける予定の方は続きの失業保険についての説明もどうぞ。

4.失業保険について

失業保険とは

失業保険とは公的保険制度の一種で、正しくは雇用保険と言います。
加入している人は、失業した時や自己都合での退職で、失業手当（基本手当）を受給できます。
失業手当は失業した人が再就職するための支援として給付されます。
離職したすべての人が失業手当をもらえるわけではないです。

【前提条件】離職前の勤務先で雇用保険に入っていること

失業手当を受け取るには、ハローワークが定める『失業の状態』であることが前提となります。
失業の状態とは、
・就職しようという積極的な意志がある
・いつでも就職できる能力がある
・職業に就くことができない状態。

失業手当を受け取れない人とは、
・退職してすぐに転職する人
・就職する意志がない人
・けがや病気などですぐに就職するのが難しい人

３つの離職パターン
・一般の離職者の場合
・特定理由離職者の場合
・特定受給資格者の場合

一般の離職者の場合
転職や独立などの自己都合による退職

【失業手当を受け取れる条件】
・離職の日以前２年間に、雇用保険の被保険者期間が通算して12か月以上あること

特定理由離職者の場合
自分の意思に反する正当な理由がある退職

・有期労働契約更新が認められず退職
・出産育児により離職、受給期間の延長措置を受けた
・父・母の扶養や介護などでの離職
・配偶者や扶養親族と別居生活を続けるのが難しい
・通勤が困難に
・企業の希望退職者の募集に応じて離職

【失業手当を受け取れる条件】
離職の日以前1年間に、被保険者期間が通算して6か月以上あること

特定受給資格者の場合
企業の倒産や解雇による退職

【失業手当を受け取れる条件】
離職の日以前１年間に、被保険者期間が通算して６ヵ月以上あること

失業手当はいつからもらえるのか

失業手当は、離職後にハローワークで所定の手続きをして受給できます。
手続き後すぐにもらえるわけではないです。
受給資格決定日から７日間は待機期間失業手当を受給できない期間です。

失業手当早くもらえる対象
・特定理由離職者：正当な理由がある離職と認められた人
・特定受給資格者：解雇や倒産など会社都合により離職した人

７日間の待機期間後から失業手当の支給が開始されます。
実際に手当が口座に振り込まれるのは申請から約１か月後となるので注意が必要です。

一般の離職者：転職や独立などの自己都合による人
７日間の待機期間後、更に2〜3か月の給付制限が設けられています。
その期間は失業手当の給付は受けられません。

失業手当がもらえる期間は所定給付日数と言われます。
所定給付日数は離職理由や年齢、被保険者だった期間などによって決まります。
・一般の離職者の場合：20～40歳　90～120日（被保険者期間が10歳未満の人は90日）
・特定理由離職者、特定受給資格者の場合：20～40歳　90～240日

失業手当の受給期間は原則１年間です。
手続きは早めに行いましょう。

受け取れる失業手当の金額

受け取れる失業手当の金額は、給付日数と基本手当日額で決まります。
基本手当日額は失業手当１日の給付額のことです。
基本手当日額＝賃金日額(退職前6か月の賃金合計÷180)×給付率(50～80%)

例）31歳男性(月給32万/3年勤務)が自己都合で退職した場合
・賃金日額=32万円×6か月÷180=約10,667円
・基本手当日額=賃金日額×給付率(50～80%)=約5,334円～約8,534円
・受給額=基本手当日額×給付日数=(約5,334円～約8,534円)×90日
　　　　=約480,0601円～約768,060円

自己都合による離職の場合は、給付制限により待機期間＋2～3か月後に上記の失業手当がもらえるということになります。
正確な基本手当日額の実際の給付額をしりたい方はハローワークで問い合わせをしましょう。

失業手当をもらう流れ

1.必要書類の準備
・雇用保険被保険者離職票1-,2
・マイナンバーカード
　（マイナンバーカードがない場合は、通知カードや個人番号の記載がある住民票と運転免許証など）　
・証明写真
・本人の印鑑
・本人名義の預金通帳又はキャッシュカード

2.ハローワークで手続き
・求職申し込み
・離職票など必要書類の提出
・雇用保険説明会の日時決定

3.雇用保険説明会
指定された日時に雇用保険説明会へ参加しましょう。
このタイミングで失業認定日が決まります。

4.失業認定日にハローワークへ
失業認定日にハローワークへ行き、失業認定申告書を提出して失業認定を受けましょう。
月２回以上の求職活動が必要で、失業認定申告書に実績を記載する必要があります。

5.失業手当の受給
失業認定日から通常５営業日後（給付制限がある場合は３か月後）に指定の口座に振り込まれます。
再就職したら祝い金（再就職手当）がもらえる場合があります。
再就職手当は、失業手当を満額もらうまで再就職しないようにしようとして失業期間が長くなるケースを防ぐために設けられた制度です。
再就職が決まったらまずはハローワークへ行って報告しましょう。

今回あなたがこの記事で得ることができた転職に関する情報　転職のメリット、デメリット

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刹那かなえる

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調剤薬局歴7年/個人在宅や施設の担当経験あり/一通りの科は経験済み/